にゃんころweb

あんまりネットに詳しくないのですが、イーモバイルを使っています。

ヤマ電で店員さんにオススメされて買ったのですが、よくよく調べてみるとビックリ。

イーモバイルのケータイプランに2年間契約というのがあって、契約解除料金を支払わないとプラン変更が出来ないみたい。

新規契約するか機種変更から2年過ぎてれば、変更が可能らしいのですが、、、

あと、2年契約の経過後は、希望しない限り、年とく割っていうベーシックプランへ自動移行となるみたい。

年とく割っていうのは、「ベーシック」の1,000円引らしくて、基本料自体は、「にねん」とか「新にねん」が適用されている期間の金額と同額となるそうなので、早くそうなってくれないと困る。

そういえば、先月発売のイーモバイル「HTCAria」には、専用の新料金プランで「スマートプラン」「スマートプランライト」というのがあるらしいです。

変えたいじょー。

この方針は各組合・職場の「合理化」反対闘争の経験とあわせて討議され、七〇年代に入ってからの朝日、目経にはじまる実際の闘争に生かされていきました。

新潟日報労組は、新聞労連の方針と先行労組の教訓に学びながら、「社屋移転・技術革新計画」にたいするたたかいに立ちあがりました。

この闘争でかちとる基本目標として、①生活基盤の確保、職場環境の改善、労働条件の向上、②新聞の社会的責務の遂行と紙面充実、③新聞発行の継続と経営の健全な発展1の三点を掲げ、「前段闘争」として、高度経済成長政策にあぐらをかいてきた経営姿勢の総括と今後の展望ある経営政策の確立をせまりう同時に職場から総質問運動を展開して会社計画の全体像と問題点をえぐりだしていきました。

八〇年春闘を結合した総質問運動はかつてない職場闘争へと発展し、五〇〇項目をこえる質問で計画の細部まで明らかにさせました。

しかし質問運動では会社の考えを変えさせたり、同調を求めたりするには限界があり、労働者と職場の不安、願望を解決するには要求しかないと、先制的に要求を対置してたたかう方向へ進んでいきました。

会社の場合は利益を追求しなければなりませんからね。。

ドラッグやアルコールが笑いを引き起こすというのは、それによって生み出される体内の化学物質やテンションを、身体が再調整するためだ。

だから、それにはカタルシス作用はないし、人を動かすこともない。

真にヒーリングになる笑いがほしければ、ドラッグに頼らないこと。

テンション、ストレス、苦痛を発散させようとするなら、まずはそれらをしっかり体験し、感じることが先決だ。

感情を変化させるための薬、アルコール、麻薬のたぐいには同じ一つの効果がある。

自分の不快感や苦痛にじかにふれることを妨げるのである。

私たちは自分に対し、ある程度までは、テンションを生み出す不快感を感じさせてあげねばならない。

そのあとでなら、笑いでそのテンションを発散でき、笑いは不快感のおおもとの原因に対して、ポジティブなヒーリング効果をあげる。

自分でうまく行かない人は、一度専門のヒーリング　東京などを訪れてみるのもいい方法。

新聞産業に大きな変化をもたらすコンピュータシステムの採用、VDTの導入にたいして、新聞労連は早くも一九年前の一九六六年夏の定期大会で基本方針を決定していました。

まだVDTが開発される以前、新聞社に初めて導入(七一年四月に朝日と日経へ)される五年も前のことでした。

VDT(当時は「テレビ型画面つきコンソール」として想定されていた)によってすすめられようとするオートメーションにたいして、新聞労連の方針が強調した点は、それが単なる機械化ではなく、人間と機械を有機的に結合するシステム化で、搾取のいっそうの強化をもたらすこと、職場・職種間、年齢層の矛盾と分断支配が懸念されること、新しい労働負担と健康障害、人間性の喪失がもたらされること、紙面の画一化や、また設備投資・術提携・経営拡大にともなう政府・独占資本のもとのゆ着が心配されること、企業間競争の激化と独占集中化がすすむこと、などでした。

そしてこの「合理化」に反対する基本要求として、人減らし反対、労働時間短縮、労働諸条件改善、職場活動の自由拡大、事前協議制の確立、配転・教育への民主的権利の保障、独占集中と中小新聞圧迫など社会的諸結果の責任追及、紙面内容画一化・反動化反対などを掲げ、これらの課題に先制的にとりくみ、要求が容れられなければいかなる新技術も導入させないという闘争の原則をあげていました。

やはり、高度の技術を使うことで、人の力が必要なくなってくるのでしょうか。

新聞製作のコンピュータシステムが全国的に普及するなかで、「新潟日報」も一九八四年四月一日から全紙面をコンピュー久で処理し、発行する新方式に移行しました。

七八年一一月に社長が計画を発表してから、新潟日報労組(新聞労連)は「合理化」を許さない全面的な闘争を展開し、新技術導入と部分稼動、新潟市の中心街から郊外の西蒲原郡黒埼町への新社屋・工場の移転(八二年九月)、新システム全面移行の各段階でねばり強くたたかってきました。

'VDTを使う新聞製作のコソピュータ化で、新聞生産の様相は一変しました。

鉛の活字が散らまり鋳植機の騒音が耳をつんざき、インクと油で汚れていた活版職場も、薄暗い密室で硝酸やさまざまな薬品の臭気がただよっていた写真製版職場も、オフィス並みの清潔な部屋に変わり、溶解釜の熱気、鉛蒸気、騒音にみちた鉛版職場も、静かで明るい、自動化された刷版職場へと変わりました。

活字や金属凸版、紙型、鉛版が一掃されて、新聞紙面の情報がすべて電気信号に変換されて、コンピュータで処理、光で取りだすという技術転換が行なわれたのです。

この新システムでVDTは新聞生産の中心機器の役割を果たすことになりました。

新聞の紙面づくりもいまではコンピュータ中心だったんですね。

今でこそ、パソコンがかなりいろんな所に普及しましたが、そのことで起こったことをまとめました。

しかし日中はほとんどの端末が窓口対応でめいっぱい稼動していることから時間外による使用ボ予想され、健康上注意が必要です。

また、二年前から試験的にワープロ三台を入れているが、どうしても慣れの関係から特定の職員へ負担がかかり、視力の低下から使用を拒否する例もではじめています。

目黒区のガイドラインではこうした事情を予測し「VDT作業が、新しいシステム等の導入によりさまざまな変化を作業者に与えることを考慮すれば、適宜作業者の労働衛生上の調査を行ない、かつ、機器の安全性と健康保持に必要な措置、適正な作業方法等について検討する機関の設置が必要である」とうたっています。

しかし本日までこの機関は未設置の状況です。

早急に作業者の期待に応えられる機関の設置をしなければなりません。

また民間におけるME化の推進が一方の「合理化」の手段であるQC活動と一体となって、労働者の収奪を極限まで押し進めるのをみるとき、労働組合としてのきちんとした対策が求められています。

とくに自治体の場合、これから本格的に導入されること、さまざまな法的規制があり民主的活用の可能性があることから、コンビ、ユータの労働者・国民の立場に立った利用について実践しなければならないと感じているところです。

1896（明治29）年には新しい家畜伝染病予防法が公布されるとともに、このなかに輸出入検疫の章が設定され現在のように農禁産省所管のもとに、動物検疫所で検疫が行われるようになりました。

動物検疫所は、横浜にある本所のほか、成田、名古屋、神戸、門司、沖縄の5か所に支所、さらに全国の他の主要な海空港18か所に出張所や分室が置かれ(出張所15、分室31)、輸出入される動物の検疫業務を行っています。

動物検疫所の仕事は、家畜伝染病予防法および狂犬病予防法に基づく家畜と畜産物の検疫が主体ですが、防疫体制の整備に伴って国内での重大な伝染病の発生がみられなくなった現在では、海外からの悪性伝染病の侵入阻止が最重点項目になっています。

つまり、輸入検疫が厳重に行われているわけです。

輸入検疫のしくみは、現に悪性の家畜伝染病の発生がみられる国ぐにを輸入禁止地域に定めて、その他の国は汚染可能性の程度によってランク分けし、法律で指定した動物や畜産物ごとに輸入制限措置をとっています。

家畜伝染病予防法による(狂犬病予防法によるイヌは別)期間けい留し、伝染病の発生がないかどうかをチェックしたうえで輸入者へ引き渡されます。

もし、臨床検査や血清学的な検査で、悪性の伝染病にかかったりその疑いが濃厚な動物がみつかれば、ただちに隔離・殺処分の措置
がとられます。

また、疑似疾患や発病動物と同居していたために二次感染のおそれがある動物は、疑いが晴れるまでけい留されることになります。

狂犬病も国内での発生は抑えこむ動物検疫は、輸出入する相手国とのあいだの取り決めによって相互に行われるものですから、出国時と入国時の二重チェックがなされています。

このような厳重な体制からみると、悪性の伝染病が日本へ入りこむ可能性は、ほぼ完全に断たれているといってよいかもしれません。

事実、牛疫は1924(大正13)年、口蹄疫注は1933(昭和8)年に検疫所で発病動物が摘発されて以来、国内での発生はみられなくなっています。

動物の検疫は、人畜共通伝染病の侵入を防ぐのがおもな目的ではなく、あくまで家畜にまん延すると困る悪性の伝染病の侵入を食い止めるために行われているわけです。

四方を海に囲まれている島国の日本では、文字通りの"水際作戦"で、この動物検疫制度が家畜の防疫対策の大きな柱になっています。

日本の動物検疫の歴史は、1871年（明治4）年、当時シベリア地方で大流行していた牛疫の侵入を阻止するため、太政官布告が公布されたのがはじまりだといわれています。

牛疫とは、反芻獣、特にウシ、スイギュウの急性熱性伝染病で、法定家畜伝染病です。

高度の発熱と激しい下痢が特徴です。

病原体はウイルスで、伝染性が高くｍ、同時に致命率も高いので、家畜伝染病中もっとも恐ろしい病気です。

幸いなことに、人間には感染しません。

わたしは、飼い主とペットとの関係は、強者が弱者に対するというものではなく、お互いの信頼関係のうえに成り立つのが正しいあり方だと考えます。

人間の生命は、かけがえのない貴重なものであることは、だれしもが認めるでしょう。

同時に、同じ地球上で時間・空間を共有する動物であるペットの生命も、かけがえのないもののはずです。

そうだとすれば、ペットは正しい飼い方をして、お互いが被害者となったり、あるいは不幸にして加害者となったりする愚は避けるのが人間の知恵というものではないでしょうか。

動物でも植物でも、伝染性の病気や害虫が広がると、数の少なくなった動植物では種の保存上の危機にさらされます。

また、飼育・栽培している動植物の場合は、経済上の大損失をこうむる事態にもなりかねません。

そこで、こうした病害虫の発生を抑えるためには、国内で万全の防疫対策をとる一方、病原体などが外国から持ち込まれるのを阻止する対策を講じることがひじょうに重要になってきます。

現在輸出入される家畜については、動物が積み出されたり運びこまれてくる海空港で、病原体をもった動物の出入りを防ぐために、動物検疫が行われています。

人間の場合、入国のさいには簡単な健康チェックがなされていますが、動物についてはもっときびしい検疫が行われているのです。

数多くあるペットの病気のなかでも、ここで人畜共通伝染病をとくに取り上げたのは、せっかく動物を手元においてかわいがっても、その動物から飼い主や周辺にいる人たちが病気をうつされるようなことがあっては、愛がんする意味がまったく失われてしまうからなのです。

ペットがいまわしい病気、それも運の悪いときには死にいたる病気の媒介をするようなことになっては、動物愛護どころではありません。

ペットにとっても、飼い主である人にとっても、不幸このうえないことになってしまいます。

生命の尊さはペットも人も同じ。

人畜共通伝染病は、これまでに120種類以上が確認されており、このうち公衆衛生上重要なものにかぎると、およそ50種類があげられます。

そこで、このうちから、さらに人にうつる機会の比較的多い病気、悪くすれば死亡したり後遺症が残ったりするおそれのあるペットの病気を紹介し、そうした病気を未然に防ぐにはどうしたらよいか、をお話したいと思います。