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今でこそ、パソコンがかなりいろんな所に普及しましたが、そのことで起こったことをまとめました。

しかし日中はほとんどの端末が窓口対応でめいっぱい稼動していることから時間外による使用ボ予想され、健康上注意が必要です。

また、二年前から試験的にワープロ三台を入れているが、どうしても慣れの関係から特定の職員へ負担がかかり、視力の低下から使用を拒否する例もではじめています。

目黒区のガイドラインではこうした事情を予測し「VDT作業が、新しいシステム等の導入によりさまざまな変化を作業者に与えることを考慮すれば、適宜作業者の労働衛生上の調査を行ない、かつ、機器の安全性と健康保持に必要な措置、適正な作業方法等について検討する機関の設置が必要である」とうたっています。

しかし本日までこの機関は未設置の状況です。

早急に作業者の期待に応えられる機関の設置をしなければなりません。

また民間におけるME化の推進が一方の「合理化」の手段であるQC活動と一体となって、労働者の収奪を極限まで押し進めるのをみるとき、労働組合としてのきちんとした対策が求められています。

とくに自治体の場合、これから本格的に導入されること、さまざまな法的規制があり民主的活用の可能性があることから、コンビ、ユータの労働者・国民の立場に立った利用について実践しなければならないと感じているところです。

新聞製作のコンピュータシステムが全国的に普及するなかで、「新潟日報」も一九八四年四月一日から全紙面をコンピュー久で処理し、発行する新方式に移行しました。

七八年一一月に社長が計画を発表してから、新潟日報労組(新聞労連)は「合理化」を許さない全面的な闘争を展開し、新技術導入と部分稼動、新潟市の中心街から郊外の西蒲原郡黒埼町への新社屋・工場の移転(八二年九月)、新システム全面移行の各段階でねばり強くたたかってきました。

'VDTを使う新聞製作のコソピュータ化で、新聞生産の様相は一変しました。

鉛の活字が散らまり鋳植機の騒音が耳をつんざき、インクと油で汚れていた活版職場も、薄暗い密室で硝酸やさまざまな薬品の臭気がただよっていた写真製版職場も、オフィス並みの清潔な部屋に変わり、溶解釜の熱気、鉛蒸気、騒音にみちた鉛版職場も、静かで明るい、自動化された刷版職場へと変わりました。

活字や金属凸版、紙型、鉛版が一掃されて、新聞紙面の情報がすべて電気信号に変換されて、コンピュータで処理、光で取りだすという技術転換が行なわれたのです。

この新システムでVDTは新聞生産の中心機器の役割を果たすことになりました。

新聞の紙面づくりもいまではコンピュータ中心だったんですね。